専攻紹介（国際広報メディア専攻）
「メディアとコミュニケーション」の視点から社会を見る場
国際広報メディア専攻は、高度に情報化・多様化すると同時に、グローバル化とローカル化の両極に変化しつつある現代社会を、「メディアとコミュニケーション」の視点から分析・考察することを研究の目的とし、これらの研究を通じて、社会の急激な変容に対処できる柔軟な思考力と広い視野、国際的に活躍できる行動力を持った人材を育成し、メディアとコミュニケーションが関わる広範な領域において優れた研究を行なう研究者を養成することを教育の目的としています。
国際広報メディア専攻では、上に述べた目標を達成するためにメディアとコミュニケーションにかかわる様々な専門分野における多彩で個性的な科目を「広報・ジャーナリズム論コース」「メディア文化論コース」「言語コミュニケーション論コース」という３つのコース（科目群）に分けて教育を行なっています。「広報・ジャーナリズム論コース」では、公共コミュニケーション、広報、マスメディア及びジャーナリズムの理論を的確に理解し、「公共的合意形成」をはじめとする「マス」レベルのコミュニケーションにおける現代的問題を発見し、その解決へ向けての方策を立案・実践する能力を育成することを、「メディア文化論コース」では、メディア技術の革新によってもたらされ、社会とその文化の枠組みが大きな変容を迫られている高度情報社会における文化変容、文化と表象メディアの関係、文化や社会の多元化について幅広く研究するとともに、マルチメディア表現に通じ、ボーダレス化した現代社会に柔軟に対応できる人材を育成することを、「言語コミュニケーション論コース」では、人間社会の誕生以来その社会や文化を支える基礎構造としての機能を果たしてきた言語コミュニケーションが、技術や機器の発達による情報化とそれに伴うグローバル化によりその性質と機能が複雑化し根本的な変貌をとげつつある時代における言語コミュニケーションの本質を探求し、現代社会と言語コミュニケーションに関わる様々な問題に理論的及び実践的に取り組む専門家を養成することを目指して研究・教育がなされています。
いずれのコースのカリキュラムにおいても、自分の研究テーマに沿って「概論（Ⅰ・Ⅱ学期開講）」「特論（Ⅲ・Ⅳ学期開講）」「演習（各学期開講）」という段階的な科目履修により基礎から専門教育への円滑な移行が図れるようになっています。もちろんカリキュラムの重点は自分の選択する専門性を深めることにあることは言うまでもありませんが、選択必修科目である概論と特論に関しては、概論は広報・ジャーナリズム概論、公共伝達概論、メディア文化概論、言語コミュニケーション概論の４科目から２つ以上を、特論は広報特論、ジャーナリズム特論、公共伝達特論、メディア文化特論、言語伝達特論、言語習得特論の５科目から２つ以上を履修すること、選択科目の演習に関しては、自分の選択したコース以外のコースから1科目以上を履修することになっており、偏りのない幅広い教養を身につけることも同時に大事なことと考えられています。
国際広報メディアのカリキュラムにおいては理論・基礎教育のみならず、応用・実践教育も重視されています。実践教育を支える教授陣に関しては、(株)野村総合研究所との連携講座をはじめとして、(株)電通、読売新聞社、北海道新聞社から派遣される第一線の専門家が、現場の動向を見極め、現場に立った視点からの実践的問題解決能力の養成にあたっています。教育過程に関しては、「プロジェクト型演習」の開講、インターンシップの単位化、プレゼンテーション・ワークショップの開催の取り組みを行ない、更に「高度実践外国語演習」を開講し外国語の実践能力の向上も図っています。「プロジェクト型演習」とは、教室と実社会の壁を低くし、社会が直面している現実の課題に学生が解決の提言などを行なう体験型授業であり、実践的なプロジェクト・マネジメントに関する手法の習得を目指します。インターンシップとは、学生が委員会と相談しながら希望業種を決め、内外の企業・団体において行なう実務研修であり、就職前に実務の実態と実践感覚を体験することができます。ここで得られた知識と体験は、終了後の報告書と報告会のプレゼンテーションにより学院内での共有化が図られています。このような報告会をはじめとして、実際のビジネスや研究発表にはプレゼンテーションは必要不可欠なものですが、この能力を向上させるためにワークショップが設けられています。ワークショップでテーマの設定からパワーポイントの使い方に至るまでのプレゼンテーション・スキルを学び、それを実際の様々な場面において実践するという過程において能力の向上が図られます。
国際広報メディア専攻に限ったことではありませんが、この学院の教育体制の特徴の一つに「複数教員による指導」があります。先ず修士課程の入学時に、学生１名に対して教員１名をアドバイザーとして割り当て、勉学と学生生活に関する適切な助言を行ないます。次に、１年次９月に指導教員が決定され、指導教員との相談、その助言のもとに研究テーマや学習計画が決定され、更に、２年次４月には指導教員の推薦によって１名以上の副指導教員が選ばれ、研究指導のサポートをします。学生１名に対して少なくとも教員３名が関わり様々なサポートを行なっています。アドバイザーや指導・副指導教員に限らず、いろいろな教員の研究室を訪れてみてください、何か得るところがあると思います。
国際広報メディア専攻長 佐藤 俊一
